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在宅復帰の強化につながる在宅医療と多職種連携

病院には、さまざまな理由から長期の入院をしている患者がいます。特に、高齢の患者の場合、日常の動作が難しくなったり、自宅の環境が治療に適していなかったりといった理由から、入院期間が長引くこともあります。

「できるだけ早く患者を家に帰らせてあげたい」「在宅復帰の取り組みを強化したい」と考える担当者の方もいるのではないでしょうか。

本記事では、在宅復帰の強化につながる在宅医療の現状や、多職種連携(多職種協働)を円滑にするポイントについて解説します。


目次[非表示]

  1. 1.在宅医療の現状と今後の見通し
  2. 2.在宅復帰のカギとなる地域包括ケアシステムと在宅医療
  3. 3.在宅復帰の強化につながる多職種連携
  4. 4.多職種連携を円滑にするポイント
    1. 4.1.①専門分野の知識や技術を高める
    2. 4.2.②相手を尊重してコミュニケーションを取る
  5. 5.まとめ


在宅医療の現状と今後の見通し

厚生労働省は、3年ごとに患者調査を行っています。そのうち、2020年の調査結果を示す『令和2年(2020)患者調査(確定数)の概況』では、日本で在宅医療を受けた推計外来患者数は約17万3千人との結果が出ています。


▼在宅医療を受けた推計外来患者数の年次推移


在宅医療を受けた推計外来患者数の年次推移

画像引用元:厚生労働省『令和2年(2020)患者調査(確定数)の概況


これは、調査開始の1996年における在宅医療を受けた患者数7万2千人と比べると2倍以上増加していることになります。

また、経済産業省が2020年3月に公開した『高齢者だけじゃない!需要増す在宅医療』では、2008年以降、医療業界が右肩上がりで成長していることが示されています。そのなかでも、特に需要が増えているのが在宅医療です。

診療報酬点数を示すデータでは、在宅医療の点数が2008年から2018年の10年間で約1.8倍と大きく伸びています。日本人の健康寿命が徐々に延伸するなか、在宅医療を受ける患者の数が今後さらに増えていくと予想できます。


出典:厚生労働省『令和2年(2020)患者調査(確定数)の概況』『平成8年患者調査の概況|(4)在宅医療の状況』/経済産業省『高齢者だけじゃない!需要増す在宅医療



在宅復帰のカギとなる地域包括ケアシステムと在宅医療

日本では、今後も高齢化率が上昇し続けると見込まれています。厚生労働省は、高齢者が重度の要介護状態になっても、人生の最期まで住み慣れた場所で自分らしく過ごせるように、地域包括ケアシステムの構築を推進しています。

地域包括ケアシステムの構築を実現するには、住まい・医療・介護・予防・生活支援が包括的に提供されることを目指して、専門職から地域住民まで一人ひとりが協力することが重要です。

特に、医師が定期的に患者の自宅を訪問して経過観察を行ったり、訪問看護師が患者の自宅を訪問して処置を行ったりする在宅医療は、高齢者が病気や障がいの有無にかかわらず、住み慣れた場所で生活を続けるために必要不可欠な要素の一つです。



在宅復帰の強化につながる多職種連携

患者の在宅復帰を強化するには、地域包括ケアシステムの構築を目指すとともに、質の高い在宅医療を行うことがカギとなります。

在宅医療に関わる主な医療従事者として、以下が挙げられます。


  • 医師
  • 看護師
  • 訪問看護師
  • 薬剤師
  • 理学療法士
  • 作業療法士
  • 言語聴覚士
  • 栄養士
  • 介護職
  • ケアマネジャー など


高齢の患者の場合、一人の患者が医師や理学療法士、介護福祉士など、複数の専門家からのケアを必要とすることも珍しくありません。職種の異なる医療従事者が病院内と病院外で互いに連携して質の高い在宅医療を実現し、途切れなく患者をサポートすることが重要です。



多職種連携を円滑にするポイント

異なる職種が協力し合いながら、患者に質の高い在宅医療を提供するには、多職種連携を円滑にする必要があります。

ここでは、多職種連携を円滑にするポイントを2つ紹介します。


①専門分野の知識や技術を高める

多職種連携の強みは、異なる分野の専門家がそれぞれの知識や技術を補い合えることです。

多職種で連携するうえでは、全員で同じ目標を共有するほか、自身の専門分野でできることとできないことを明確にして、できることの知識や技術を高めることが重要です。

これにより、異なる職種が協同しながら患者の課題解決や在宅復帰の強化につながると考えられます。


②相手を尊重してコミュニケーションを取る

多職種連携では、各職種がお互いに尊重し合いながらコミュニケーションを取ることが重要です。

先述のように、専門分野が異なる職種がチームとなって患者のケアを行います。そのため、自身の職種で暗黙の了解となっていることや、言葉を略して通じることが他職種の人にとってはまったく理解できない可能性もあります。

積極的に情報の交換・共有を行うことはもちろん、専門用語を使わずに、相手にとって分かりやすい言葉で説明するなど、丁寧なコミュニケーションが求められます。

なお、多職種連携における情報共有については、こちらの記事で解説しています。併せてご確認ください。

  多職種連携の重要性と情報共有を円滑に行う方法 近年、高齢化率が進む日本で在宅医療の需要が増加しています。在宅医療の質を高めるには、病院内と病院外で異なる職種が連携し、協同しながら患者のケアを行うことが重要です。本記事では、医療現場で多職種連携が重要視される背景や情報共有の課題とともに、ICTを活用した情報共有の方法や注意点を紹介します。 「カレイドタッチ」ブランドサイト



まとめ

この記事では、在宅復帰の強化に必要な在宅医療と多職種連携について、以下の内容を解説しました。


  • 在宅医療の現状と今後の見通し
  • 地域包括ケアシステムと在宅医療
  • 在宅復帰の強化につながる多職種連携
  • 多職種連携を円滑にするポイント


在宅復帰の強化を目指すうえでは、在宅医療を含む地域包括ケアシステムの構築が欠かせません。

在宅医療では、職種の異なる専門家が密にコミュニケーションを取りながら患者のケアを行うことが重要です。

ディピューラメディカルソリューションズ株式会社の『kaleido TOUCH(カレイド タッチ)』は、チャット機能や遠隔指示ができるビデオ通話機能など、病院内と病院外の多職種連携をサポートする機能がそろった医療従事者間ICT(Information and Communication Technology:情報通信技術)アプリケーションです。

高齢な患者の在宅復帰の強化を目指し、「多職種間のコミュニケーションを円滑にしたい」「効率的な情報共有で在宅医療の質を高めたい」という場合は、ぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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